売買代金を増やすカスタマイズについて

ユーザー様より時々いただくご質問ですが、

「最適分散投資ファイルの、出来高制限を下げると、通算利益率が落ちてしまう」

という内容があります。

これは主に、

「その戦略の売買代金制限が小さいため」

に起こる現象ですね〜。

たとえば、

最適分散投資ファイルの出来高制限が

「直近出来高1日間平均の0.50％を上限」

と設定されていた場合には、

シグナル銘柄への仕掛け株数が200株だとしますと、

シグナル銘柄の前日の出来高が、最低でのその200倍（100÷0.5）の40,000株以上でないといけない、

ということですね。

出来高と売買代金というのは比例関係にありますので、つまりは

「シグナル銘柄の前日の売買代金が大きくなければシグナル対象にならなくなってしまう」

ということです。

「直近出来高1日間平均の0.30％を上限」

のように減らしてしまうとさらにシグナル銘柄が減ってしまうので、

過去の取引回数が減ってしまい、

その影響で通算利益率が減ってしまう、

こういった理屈ですね〜。

出来高制限の値を減らすことはマーケットインパクトの観点からはもちろんプラスと考えられますが、

一方上記のように、取引機会の減少は避けられない、

という感じになってしまいます。

個人的には、出来高制限の影響を緩和するにはやはり

「バックテスト段階の売買代金制限を増やすこと」

が有効だと考えます。

戦略の総取引回数にもよるのですが、

売買代金制限を増やしますと、

基本的には通算利益率が落ちやすくなります。

これは売買代金制限を増やすと当然売買対象の銘柄数そのものが減りますので、

総取引回数が減ることによって通算利益率が落ちてしまう、

というイメージかもしれません。

また、売買代金を大きくすると大型株シグナルも多くなり、

大型株はボラがないため、という理由もあるとは考えられます。

とはいえ、

「売買代金制限を増やして、かつ出来高制限も厳しくする」

というカスタマイズは、

「マーケットインパクトの抑制」

ということにはつながると思いますし、ひいては

「自分のマーケットインパクトを抑えているため、資金がある程度大きくなっても使いやすい戦略になる」

とは言えるかもしれませんね〜。

通算利益率のみではなく、

上記のような項目も考慮に入れるのが、

最近の個人的なスタイルです笑